水漏れを教えてくださったメーカーさんにかんsy
前の借家に住んでいるときに、ご近所さんとしたら私の家だけ水道代が微妙に高く、不思議に思っていたのですが、ある日、水道メーカーがメーター交換に来たときに水漏れをしていませんかと教えてくださって、後日水道屋さんに来ていただきました。古い借家だったために、水道管が老朽化していて、水漏れしているとのことでした。
やはりウォーターサーバーがある生活は、とても良いものですし、そんなウォーターサーバーを、愛さずに入られ無くなりますね。美味しくて、品質も確かで、健康面でも安心できる、そんな飲水の確保は大事です。それがしっかりと出来て、サービス面でも満足の、ウォーターサーバーを愛してしまうことは、無理からぬことです。
日経平均
前場終値 9575.64 +134.61
寄り付き 9536.79
安値／高値 9519.36─9596.5
出来高(万株) 79033
［東京 ２０日 ロイター］ 前場の東京株式市場で日経平均は４日ぶりに反発した。１９日の米国株高や円高一服など、外部要因の好転により買いが先行したという。米インテル＜INTC.O＞の好決算を受けてハイテク株に物色が向かったほか、商品市況高を背景に資源関連株も堅調に推移した。
ただ売買高は膨らんでおらず、上昇エネルギーに乏しいといい、戻り売りなどが上値の重しになると指摘されている。
東証１部騰落数は、値上がり１１２１銘柄に対し値下がり３６８銘柄、変わらずが １６２銘柄だった。東証１部売買代金は５１８９億円。
１９日の米国株式市場はジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）＜JNJ.N＞のほか、素材関連会社の決算を好感して反発。外為市場で円高が一服するなど外部要因の好転を背景に東京市場は買い先行となった。海外勢によるバスケット買いも支援材料という。インテル好決算を背景に関連銘柄に物色が向かい相場をけん引したほか、金最高値や原油高など商品市況高を受け石油や非鉄金属など資源関連株も堅調に推移した。
一方、市場では「米株高、インテルの好決算、円高一服など外部要因でいったん買い戻されたが、売買高が膨らんでいるわけではない。戻り売りで上値は徐々に重くなりそうだ」（ＳＭＢＣ日興証券・国際市場分析部部長の小林久恒氏）との声が聞かれ、日経平均は９５００円台後半でもみ合った。小林氏は「来週から本格化する３月期本決算でも業績見通しを明示しない企業が多いと予想される。４―６月期決算が固まるまで株価の方向性は出にくい」と指摘している。
テクニカルでは日経平均の２５日移動平均線が震災後初めて上向きに転じた。今後、同平均線が下支えするとの見方がある一方、「２００日移動平均線の９８００円近辺は大きな抵抗線となっている」（みずほ証券・エクイティ調査部シニアテクニカルアナリストの三浦豊氏）と指摘され、レンジ内での推移になりやすい地合いという。
個別銘柄ではＴＤＫ＜6762.T＞が売買代金トップとなり連日の年初来安値更新となった。韓国のサムスン電子＜005930.KS＞が１９日、ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）事業の売却で米シーゲート・テクノロジー＜STX.O＞と合意したと発表し、ＴＤＫの業績への悪影響が引き続き懸念されている。
（ロイターニュース 杉山容俊）
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【ビジネスワイヤ】消費財企業向けモバイル・ソリューションの米クオフォールは、調査会社の米ガートナーからセールス・フォース・オートメーション（SFA）分野のベンダーとして「ストロング・ポジティブ」の評価を受けたと発表した。SFAベンダー20社を対象とした調査で、最高ランクの評価を受けた。クオフォールは、営業業務の自動化や本社と現場の情報共有を支援する同社製モバイル・ソリューションの有効性が評価されたとしている。<BIZW>
【編注】この記事はビジネスワイヤ提供。英語原文はwww．businesswire．comへ。
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上海国際モーターショーサミットが18日に開催された。サミットでは、第12次5カ年計画（2011−2015年）計画が自動車業界関係者の関心を集め、中国工業情報化部の蘇波副部長は18日、「もっとも低く見積もったとしても、中国の自動車保有台数は2015年までに1億5000万台に達し、石油の供給に大きな圧力を与えることになる」と明らかにした。中国網日本語版（チャイナネット）が報じた。
蘇波氏は「今後の自動車市場の成長は、WTO加盟後10年で見せたような爆発的な成長を見せることはない」と述べ、自動車の需要と制約について独自の見方を示した。蘇波氏は、中小都市および農村部の自動車市場は今後も安定した成長を見せると述べた。
2010年、中国の自動車用燃料消費量は1億4000万トンに達した。第12次5カ年計画期間中、自動車保有台数が最低5％のスピードで増加した場合、中国の年間自動車生産台数は2015年までに2300万台、自動車保有台数は1億5000万台を越え、燃料の年間消費量は2億3000万トンとなる。これについて、蘇波氏は「燃料の供給が不足するだけでなく、排気ガスの増加により、省エネ・二酸化炭素排出削減目標も達成できなくなる」と述べた。
■第12次5カ年計画期間中の生産・販売計画について
北京汽車集団の徐和諠董事長は、2009年に買収したスウェーデン自動車会社サーブの技術と自社の開発技術を融合させ、新たに21モデルを開発する計画であることを明らかにした。
広州汽車集団の曾慶洪総経理は、広汽集団は2015年までに生産台数300万台、販売収益4000億元（約5兆円）を達成すると述べた。また、資本運営に関し、今年9月までにA株市場での上場を果たすとした。
上海汽車集団の周郎輝副総裁は、「中国自動車市場の成長率は今後5年で8．8％に達する。上海汽車は生産・販売台数500万台を目標とし、自社ブランドと中国で開発した自動車の販売台数を全体の40％以上にする」と述べた。
長安汽車の張宝林総裁は、「長安汽車は低排出ガス車の生産台数を全体の80％にする。新エネルギーに関して、長安汽車はハイブリッド車や電気自動車などの開発に積極的に取り組んでいく」と述べた。（編集担当：米原裕子）
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